母体搬送コーディネーター

NHK特報首都圏で周産期医療体制の話をやっていた。
日本医大多摩永山病院では近隣の開業医にローリスク妊婦の健診を任せることで妊婦健診の数が６割になったという。その分ハイリスク分娩が2.5倍引き受けられるようになった、とのことだが、永山病院での分娩希望妊婦はローリスクでも全員引き受けるように言っていたから、分娩数は増えるだけなのでは？
開業医とのカルテと診療方針の共通化など、見習う点も多いが、大学病院の「疲弊」を救うことになっているのか、もう少し詳細を知りたいところ。中井章人先生の顔を初めて映像で見た。なかなかスマート。
その後は、母体搬送コーディネーターの話。神奈川県の救急医療中央情報センターは、医師でも看護婦でもない救急隊員と思われる人が電話を受けて搬送先を探すのだが、依頼される医師も、どうしても頼んでくる側が医師でないとわかると「その辺の緊急性がわからないからどうもねえ」などと断りやすくなってしまう。オペレーターの専門性を高める努力をしている、というが、どうしても医師はそのあたりいくら専門性が高くなっても、見下してしまう悪弊があるから、さてどうか。
これに対して大阪は有力病院の部長クラスが電話番（搬送先振り分け役）をやっている。これだと切迫早産なのか、合併症妊娠なのか（心臓疾患合併妊婦など）、胎児奇形なのかによって適切に搬送先を依頼できるし、かつての部下や教え子、医局の後輩などのところに依頼すればなかなか断られにくい。関西弁の気安さか、「とってくれへんかなあ」と言われると、なかなかスムーズに搬送先が決まるのではないだろうか。なかなかいいシステムだ。
埼玉県だと、大学病院の準教授以上がおそらく20人くらい、市立病院の部長クラスが５人くらい。これで持ち回りにすれば１ヶ月１回くらいですむ。空床のある病院を専用端末で検索するとなると、病院などに「当直」しないといけないが、インターネットを利用すれば自宅でもできる仕事である。現実味があるのではないか？